総平均法と移動平均法を学び確定申告に備える

総平均法と移動平均法は簿記を勉強していると学ぶことができます。株や仮想通貨の税金を計算する上で知っておくと便利です。期首、期中、期末の商品の出入りの捉え方が異なるので計算例を示していきます。

計算例

会計期間内に下表のような仕入と売上の取引があったとします。

		仕入個数	売上個数	単価	仕入金額	売上金額
期中	仕入	30		80	2,400	0
〃	仕入	20		100	2,000	0
〃	売上		40	110	0	4,400
期末	仕入	10		100	1,000	0
		60			5,400	4,400

総平均法

総平均法では、期末に仕入金額と仕入個数から平均単価を計算します。

		仕入金額	仕入個数	平均単価
期中	仕入	2,400	30	n/a
〃	仕入	2,000	20	n/a
〃	売上	0		n/a
期末	仕入	1,000	10	n/a
		5,400	60	90

平均単価は、90円だとわかります。

売上金額と平均単価から利益を計算します。

売上個数	売上単価	平均単価	利益
40	110	90	800

移動平均法

移動平均法では、取引のたびに平均単価を計算します。個数残高と仕入残高を計算し、平均単価を求めます。売上取引のときは直前の平均単価を下ろします。

		仕入個数	売上個数	個数残高	仕入金額	売上金額	仕入残高	平均単価
期中	仕入	30		30	2,400	0	2,400	80
〃	仕入	20		50	2,000	0	4,400	88
〃	売上		40	10	0	4,400	880	88
期末	仕入	10		20	1,000	0	1,880	94

売上金額と平均単価から利益を計算します。

売上個数	売上単価	平均単価	利益
40	110	88	880

この例では売上が一回ですが、複数回ある場合は売上ごとに利益を計算することになります。

株取引で売却益を計算する方法は「総平均に準ずる方法」というように国税庁は示していますが、実態は移動平均法で計算していることがわかります。

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